ローソン 5月販売状況 食品が全体に好調で既存店売上順調
ファミリーマート 5月販売状況 3カ月連続で好調に推移し、既存店日商はコロナ前の2019年度並み実績
ミニストップ 5月販売状況 店内加工ＦＦ部門好調も店舗数減でマイナス
アイスクリーム業界6月中盤の販売状況 低温・長雨の天候不順で大幅減！後半の回復に期待
江崎グリコ 2022年12月期第1四半期決算 売上高654万2000万、冷菓・海外・健康カテゴリーが前年実績上回る
江崎グリコでは2022年12月期第1四半期決算を発表、売上高は654万2000万、営業利益は40億7600万円（同0.3％減）、経常利益は47億9400万円（同3.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は33億3200万円（同1.6％増）となった。同社は今期より、「収益認識に関する会計基準」を適用。
“江崎グリコ 2022年12月期第1四半期決算 売上高654万2000万、冷菓・海外・健康カテゴリーが前年実績上回る” の続きを読むＢ‐Ｒサーティワンアイスクリーム2022年12月期第1四半期 売上高42億8800万円、ブランドパワー強化・デジタル化・スマート31・販売拠点拡大推進
Ｂ‐Ｒサーティワンアイスクリームでは2022年12月期第1四半期の決算を発表、売上高は42億8800万円、営業利益は3億7200万円、経常利益3億7300万円、親会社に帰属する半期純利益2億4400万円となった。なお同社は、当第期より収益認識に関する会計基準を適用している。
“Ｂ‐Ｒサーティワンアイスクリーム2022年12月期第1四半期 売上高42億8800万円、ブランドパワー強化・デジタル化・スマート31・販売拠点拡大推進” の続きを読む井村屋 5月販売状況 「みかん大福味」「チーズテリーヌアイス」など新製品好調で全体を牽引
フタバ食品 5月販売状況 「サクレ」シリーズ大幅増継続で前年実績確保、「ダンディー」マルチも新発売
オハヨー乳業 5月販売状況 マルチはいずれも大幅増、リニューアルした「ジャージー牛乳ソフト」も好調
クラシエフーズ 5月販売状況 新製品の「ヨーロピアンワッフルサンド」好調で全体を下支え
協同乳業 5月販売状況 「ホームランバー」「Patire（パティレ）」の基幹商品好調で2桁増
アイスクリーム業界 5月の販売状況 前年実績クリアも満足できない物足りない数値での着地
ロッテ 5月販売状況 「爽」「モナ王」「レディーボーデン」大幅増で好調に推移
森永乳業 5月販売状況 「ピノ」「パルム」は大幅増、「モウ」も6月に新製品2品投入
ハーゲンダッツジャパン 5月販売状況 ワンハンド好調も、ミニカップが前年実績高くマイナス
森永製菓 5月販売状況 50周年の「チョコモナカジャンボ」2桁増と好調継続
赤城乳業 5月販売状況 「ガツン、とみかん」「ソフ」「フロリダサンデー」大幅増継続
明治 5月販売状況 「エッセル」シリーズ好調継続、「ブルガリアフローズンヨーグルトデザート」、「チョコレート効果CACAOアイス」全国拡大へ
日本アクセス2022年3月期決算 連結売上高2兆1202億9500万円で売上・収益とも過去最高値更新
日本アクセスでは2022年3月期の決算を発表、当年度より収益認識に関する会計基準を適用したことで、連結売上高は2兆1202億9500万円、営業利益は234億700万円（同34.1％増）、経常利益238億7600万円（同33.7％増）、親会社に帰属する当期純利益は163億4300万円（同67.8％増）で、売上高は収益認識に関する会計基準適用前との比較で過去最高、損益も過去最高を更新した。
“日本アクセス2022年3月期決算 連結売上高2兆1202億9500万円で売上・収益とも過去最高値更新” の続きを読む量販店の4月販売動向 アイスクリーム好調も食品は苦戦、全体は前年実績上回る（日本チェーンストア協会）
CVS 4月販売状況 気温高くアイスクリーム等好調で前年実績上回る（日本フランチャイズチェーン協会）
ローソン 4月販売状況 既存店・全店ともに前年実績を上回り好調に推移
ファミリーマート 4月販売実績 2か月連続で主要3指標全てで前年を上回る実績
ミニストップ 4月販売状況 CVS部門がマイナスし、全店・既存店ともに前年下回る
ショッピングセンターの4月販売動向 3年振りに全国で緊急事態宣言等が発出なしで大幅増（日本SC協会）
外食産業の4月販売動向 まん延防止等重点措置解除で概ね回復基調に転換（日本フードサービス協会）
確定！2021年度メーカー別販売実績 コロナ禍での販売も5000億円（実質前年比100.8％）で着地
アイスクリーム業界の2021年販売状況は、コロナ禍2年目にあって、実質前年比は100.8％と僅かながらも前年実績を上回ったが、本年度はロッテおよび森永製菓の大手2社が新会計方式を採用し、純売りベースでの発表を行うため、最終数値は約5000億円（前年99％）での着地となった。
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